すべての会社に共通する「利益を出す3つのポイント」 

すべての会社に共通する「利益を出す3つのポイント」

 今回はすべての会社に共通する「利益を出す3つのポイント」と「事業の採算性について」を解説します。 

すべての会社に共通する「利益を出す3つのポイント」の一つ目は「売上の増加」です。 

会社は「損益分岐点売上高」を大きく上回ると利益が多く出ます。逆に「損益分岐点売上高」を少ししか上回っていない場合には利益はあまり出ません。 

この仕組みを(図表1)を使って解説していきます。 

実際の売上げが損益分岐点売上高を超えると、売上げの直線と変動費の直線に差が出ます。この差が利益です(図表1 参照)。 

例えば、損益分岐点売上高を1%超えた場合は利益になりますが、その差が開いていないので利益は多く出ません。損益分岐点売上高を15%、20%。25%と大きく超えるとその差が開くので利益は多く出ます。 




 (図表1) 

 

二つ目は「固定費の削減」又は「固定費のコントロール」です。 

売上げが減少する、又は売上げが頭打ちの局面では利益を確保するには「固定費の削減」が必要になりますが、売上が増加する局面ではどう固定費をコントロールするかが重要になります。 

3つ目は、「変動費率の引下げ」「限界利益率の引き上げ」になります。 

以下、「固定費のコントロール」及び「変動費率の引下げ」「限界利益率の引き上げ」について具体的数字を使って解説します。 

目次

①固定費のコントール 

売上げが減少する、又は売上げが頭打ちの局面では利益を確保するには「固定費の削減」が必要になりますが、売上が増加する局面ではどう固定費をコントロールするかが重要になります。 

売上げが増加し、固定費が減少できれば利益はより多くなりますが、実際には難しいと思います。 

具体的な計算を(図表2)で試算してみましょう。モデル会社A社では、来期の売上げを520,000千円と計画しました。その結果、限界利益は今期と比較して8,000千円増加します。 

(ケースⅠ)では、限界利益の増加が8,000千円に対し固定費の増加を4,000千円に抑えられたので経常利益を現在に対して4,000千円増加させることができました。 

逆に(ケースⅡ)では、限界利益の増加が8,000千円に対し固定費が10,000千円増加しているので、経常利益は逆に2,000千円減少しています。 

すなわち、 

限界利益の増加額 > 固定費の増加額 利益は増加 
限界利益の増加額 < 固定費の増加額 利益は減少

となりますので、売上げが増加する場面では、固定費をどうコントロールするかが重要になります。 


(図表2)固定費をコントロールして利益を確保しよう 

 

②「変動費率の引き下げ」「限界利益率の引き上げ」について 

損益分岐点の計算から見ますと「変動費率」の増加や減少、「限界利益率」増加や減少によって利益も増減します。 

損益分岐点売上高のグラフで説明しますと「変動費率」が下がりますと変動費の直線の角度が下がります(図表3-A 変動費直線の下の点線)。よって売上げの直線と早く交わるため、損益分岐点売上高が下がります。 

したがって同じ売上げの場合、損益分岐点売上高が低いほうが利益は多く出ます。 

逆に「変動費率」が上がりますと変動費の直線の角度が上がります(図表3-B変動費直線の上の点線)。よって売上げの直線との交わりが遅くなるため、損益分岐点売上高が上がります。 

したがって同じ売上げの場合、損益分岐点売上高が高いほうが利益は少なくなります。 

この「変動費率の引下げ」の具体的方法は以下の通りです。 

・小売業、卸売業の場合には、なるべく安い所から仕入れるなど仕入価額、売上原価の引き下げを図る 
・売価の見直し、売価を上げて「売上原価率」を下げる 
・新製品、新商品を発売し、売価の改善を図る 
・売価はそのままで内容量を減らす(シュリンクフレーション) 
・クレジットカードの手数料を見直す 
・製造業、建設業の場合には、なるべく安い原材料費、外注加工費に切り替える 
・飲食店では食材の無駄をなくし「フードコスト(食材費率)」を引き下げる など 

逆に「変動費率が上がる」代表的なケースは以下の通りです。 

・価格競争に巻き込まれて無理な値下げを行う 
・正規の値段で販売できず、バーゲン、クリアランス販売の比率が高まる 
・原材料の高騰、仕入れ価格の上昇を販売価格に転嫁できない 
・飲食店で食材ロスが多額に発生する など 


(図表3)変動費率の増減による損益分岐点売上高の変化 

 

損益分岐点の観点から見ると、どの会社にも共通する利益を出すポイントは次の3つになります。 

  1. 売上高の増加 
  2. 固定費のコントロール(又は削減) 
  3. 変動費率の引下げ(限界利益率の引上げ)

 

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